Dendrodium

世に倦む日々に「靖国」と表現の自由の逆説 − 石井紘基と公共の福祉の規制という題で書いておられる記事の一部をご紹介したい。
たしかに言論の自由と言っても、何を主張しても良いということになったら、今の時代どんなグロテスクな主張をする者が出てこないと言う保証はなく（現に2000年の『バトル・ロワイヤル』は、中学生が凄絶に殺し合う映画がビート猛が出演して話題を集め、若者に多大の悪影響を与えている。）
言論統制に輿論を持っていくためにも、酷いエログロナンセンスな映画を作るのを、敢えて見逃しているのかもしれない。
そのためにも他人の権利を侵害せず、かつ憲法的秩序または道徳律に違反しない限りという一条を入れておかなければならなかったのではないかというご意見に私も同感だった。

有害な映画やゲームが社会に悪影響を及ぼす場合は、それが明らかな場合は、政府が「公共の福祉」の論理で規制をかけないといけない。憲法12条によれば、憲法が国民に保障する権利は常に公共の福祉のために利用されるべきものであって、国民はこれを濫用してはならないとある。無制限の表現の自由などない。石井紘基の言うとおりだ。『プライド』の場合はどうか。公共の福祉に関連してドイツの基本法第2条には次のような規定がある。「何人も、他人の権利を侵害せず、かつ憲法的秩序または道徳律に違反しない限り、自らの人格の自由な発展を求める権利を有する」。この中の「憲法的秩序または道徳律に違反しない限り」という部分が注目される。この文言は日本国憲法の第12条にも明文化して挿入しておけばよかった。「憲法的秩序」というものがある。90年代初め、ドイツも日本と同じように経済が停滞し、極右ネオナチが台頭したが、ドイツは日本のようにはならなかった。右翼のイデオロギーの台頭と拡延をよく阻止した。
日本で、表現の自由が「憲法的秩序に違反しない限り」保障される留保と制限がついた場合、憲法判断として『プライド』は上映許可されないだろう。前文を読めば日本国憲法が何を誓い、どのような思想を固持すると言い、どのような思想を拒否すると言っているかは瞭然である。本来、憲法はそのように運用されるべきで、憲法の秩序に違反する言論や表現の自由は認めるべきでなく、政府が規制に乗り出すべきである。『プライド』は上映禁止が当然、『ゴーマニズム宣言・戦争論』は出版禁止が当然ではないのか。日本の国民と政府が憲法を正しく守っている社会状態というのは、『プライド』や『戦争論』が違憲作品として規制される状態であるはずである。そうでなければ、戦争放棄を誓ってラディカルな平和主義を掲げた日本国憲法は、憲法としての規範性や秩序性を全く失うことになる。空文化する。『プライド』が規制されることなく、逆に『靖国』が政治権力の手で規制される現実とは何なのか。それは、この社会が日本国憲法ではなく大日本帝国憲法の秩序と規範の下にあるということだ。
（世に倦む日々より一部分のみ引用）